財団法人家計経済研究所は、2008年10～12月に「消費生活に関するパネル調査」（「家庭生活についてのおたずね」）を実施いたしました。
ここでは速報として、特に今回より調査に参加された方々についての調査結果をご紹介します。調査にご協力くださった皆様には、深く感謝申し上げます。
調査全体に関するさらに詳細な結果は、報告書（2009年11月刊行予定）で発表する予定です。
【調査の目的】
女性の生活実態を、収入・支出・貯蓄、就業行動、家族関係などの諸側面から明らかにすることがこの調査の目的です。毎年1回、同じ内容を質問するという方法を用いて、生活上のさまざまな変化やその要因を調べ、これからの暮らしについての提言につなげることをめざしています。
【調査の内容】
主な調査内容は、生活変動や就業形態、家計収入・支出・貯蓄、家計管理タイプ、生活時間、生活意識などです。
【調査の実施】
2008年10～12月にかけて調査を実施しました。調査の実査は社団法人中央調査社に委託しました。
【調査の方法】
本調査は、複数の時点で同一個人に対して追跡調査を行うパネル調査法を用いています。1993年に24～34歳の若年層の女性（コーホートA；年齢はその時点のもの、以下同）を全国規模で抽出し、留置回収法で調査を行っています。1997年からは24～27歳（コーホートB）を、2003年からは24～29歳（コーホートC）を、そして2008年からは24～28歳（コーホートD）を新たに調査対象者として加えました。
この結果、2008年に実施した調査では、24～49歳の女性を対象としています。ここで紹介する調査結果は、このうち24～28歳（コーホートD）の方々の結果です。
【調査の対象】
2008年10月1日時点で、年齢が24～28歳の女性
※調査対象全体（24～49歳の女性）についての結果は、2009年秋に報告書で発表する予定です。
【回収の状況】
全回収数は636人、うち無配偶418人、有配偶118人、回収率は30.5％。
【調査主体】
財団法人 家計経済研究所
消費生活に関するパネル調査研究会（主査 樋口美雄 慶應義塾大学教授）
【調査結果の速報】
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