◆調査の目的と実施

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【調査の目的】

　首都圏在住の核家族を対象に、夫婦や親子の関係について、経済・行動・意識などさまざまな側面から調査を行い、現代の家族のあり方、とくに家族生活の共同性と個別性の実態を明らかにすることを目的としています。また、1999年におこなった調査結果との比較を通して、この10年間の家族の変化を捉えることも目的としています。

【調査の実施】

　2007年11月に先行して実施した予備調査（プリテスト）の結果をふまえ、調査の設計・方法を再検討し、2008年6月〜7月にかけて本調査を実施しました。調査の実査・データクリーニングは社団法人中央調査社に委託しました。

【調査の対象】

　回答をお願いしたのは以下の方々です。
　2008年7月1日時点で、東京駅から30km圏内に在住する、妻の年齢が35〜49歳の核家族世帯（ご夫婦と子どもの世帯またはご夫婦のみの世帯）の方々で、その世帯の�@夫、�A妻、�B子どもの計3名（ご夫婦のみの世帯の場合は2名）。
　なお、�B子どもについては、年齢が小学校4年生から18歳までの方のうち年齢が一番上の子ども1名にお願いしました。

【回収の状況】

　回収数は、妻票1021人、夫票885人、子ども票467人、回収率は26.3％でした。
　組み合わせ別では、「夫・妻・子」が413組、「夫・妻」が472組、「妻・子」が54組、妻のみが82人となっています。

【調査主体】

財団法人 家計経済研究所
「現代核家族調査」研究委員会

• 木村清美（主査・大阪産業大学経済学部教授）
• 野沢慎司（明治学院大学社会学部教授）
• 永井暁子（日本女子大学人間社会学部准教授）
• 水落正明（三重大学人文学部准教授）
• 土肥原洋（財団法人 家計経済研究所 専務理事）
• 久木元真吾（財団法人 家計経済研究所 次席研究員）
• 坂本和靖（財団法人 家計経済研究所 研究員）
• 田中慶子（財団法人 家計経済研究所 研究員）